家はリフォームしてから売るべき？

基本的に先行リフォームはやめた方が無難

個別ケースで、仲介に入る不動産業者と相談してリフォームを先行した方が良いケースもありますが、これはかなり限られます。
ほとんどの場合、売却に先立ってリフォームを先行するのはやめておいた方が無難です。
床板の大きな損傷や割れた窓ガラスの取り換えなど、不動産としての最低限の補修はした方が良いと思いますが、それを超えたレベルの積極的なリフォームは相手の好みに合わない可能性があるので、必ずしも買い手に喜ばれるとは限らないからです。
買い手が決まっていて、その人の好みに合わせるというのであれば良いのですが、市場にいるのは趣味や好みが分からない不特定多数ですから、彼ら全員にジャストフィットさせるリフォームはまず無理です。

リフォームをすると高く売れる？

またリフォームによってより高く売れるというわけでもありません。
物件価格にリフォーム費用を上乗せしてしまうと、周辺のライバル物件に価格で見劣りしてしまうため、値を上げて販売するというのは難しいことが多いのです。
結局、リフォームにかけた費用は売主が負担するということになるので、ほとんどのケースでは売却に先立つ積極的なリフォームは控えた方が無難とされています。

リフォームに関しては交渉材料にできる

それでも年数が経って劣化が相当程度ある物件の場合、買い手が付くかどうか不安なこともあります。
その場合、売り出しにあたってはその旨を正直に記載し、リフォームについては交渉材料にすることも考えられます。
例えばリフォーム費用としていくらかの値下げ交渉に応じますよ、という姿勢を見せれば、価格面で他のライバル物権より有利に見えますし、買い手候補としても「値下げしてもらったお得感」を実感してもらえるので交渉妥結に弾みが付きます。
なおかつ、この場合買い手側が購入後に自分の好きなようにリフォームできることになるので無駄がありません。
自分の趣味に合わせたリフォームができることから、買い手側の理想もふくらみこの意味でも契約締結に弾みが付きます。
あるいは交渉中の買い手候補と相談の上、売り主側によるリフォーム込みでの契約とすることもできます。
ただその場合はリフォーム費用が売り主負担となるので値下げは難しいでしょうから、「値下げによるお得感」のメリットは生じないことになります。
いずれにしても、買い手が決まっていない段階での先行リフォームはリスクが高いので避け、個別の顧客を相手に交渉材料として扱う方が契約をまとめやすくなります。

直接買取ならばリフォームそのものが不要

仲介により市場の顧客を探すのではなく、不動産業者に直接買い取ってもらう場合はリフォーム自体を考える必要がありません。
不動産業者は買い取った後で必要なリフォームや改修を自分たちで行いますから、売り主側で劣化や傷みを気にする必要がないのでとても楽です。
一般の市場顧客を相手にする場合のようにリフォームに関して交渉する手間が面倒だったり、時間が無いようなときは、直接買取による売却を検討すると良いでしょう。
直接買取の場合、仲介による売却と比べると多少売却価格が下がりますが、手間の軽減や売れ残りリスクがなくなるという大きなメリットがあるので、不動産売却を考える際には方法の一つとして考えておきましょう。

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